たけし所属事務所が『週刊新潮』報道に法的処置!原因の掲載内容とは?

現在、ビートたけし所属事務所・T.Nゴンが、週刊新潮に対し、法的措置を取ると通告したことが話題になっているようです。たけし所属事務所について週刊新潮が報道した、法的措置を取られる記事の内容とはどのようなものだったのでしょう。詳しくご紹介致します。

たけし所属事務所が『週刊新潮』報道に法的処置!原因の掲載内容とは?

目次

  1. ビートたけし所属事務所が法的措置?話題の週刊新潮の報道とは
  2. ビートたけし所属事務所・T.Nゴン法的処置をとったのは報道が原因
  3. 週刊新潮の記事はデマ?ビートたけし所属事務所・T.Nゴンがコメント
  4. 以前にもあった!ビートたけしの報道絡みのトラブルとは?
  5. ビートたけし所属事務所は法的措置を取ることのみ公表している

ビートたけし所属事務所が法的措置?話題の週刊新潮の報道とは

先日、長年連れ添った妻との離婚を公表したことで話題にとなったビートたけしですが、現在、ビートたけし所属事務所であるT.Nゴンが週刊新潮に対し、法的措置を取ると通告したことが話題になっているようです。ビートたけし所属事務所・T.Nゴンが、法的措置という対応を取ったのは、どのような報道が原因だったのでしょう。詳しくご紹介致します。

ビートたけしのプロフィール

・愛称:たけちゃん、たけし、殿、世界のキタノ
・本名:北野武
・生年月日:1947年1月18日
・現在年齢:72歳
・出身地:東京都足立区島根
・血液型:O型
・身長:168㎝
・体重:???
・活動内容:お笑いタレント、司会者、映画監督、俳優
・所属グループ:???
・事務所:T.Nゴン
・家族構成:

法的処置をとったビートたけし所属事務所・T.Nゴンについて

法的措置を取ると公表したビートたけし所属事務所・T.Nゴン(ティー・エヌゴン)は、ビートたけし自ら設立した事務所です。事務所名の由来は「T(たけし)」「N(好きな小説の主人公)」「ゴン(たけしの愛犬の名前)」であり、まさに「ビートたけしの会社」という言葉がぴったりな事務所です。

ちなみに現在、たけし所属事務所・T.Nゴンに所属しているのは〆さばアタル、アル北郷の二名のみであり、両名ともがお笑い芸人として活動すると同時に構成作家としても活動しています。映画監督とお笑いタレントの両方で成功した、たけし所属事務所・T.Nゴンならではのメンバーと言えるのではないでしょうか。

ビートたけし所属事務所・T.Nゴン法的処置をとったのは報道が原因

ビートたけし所属事務所・T.Nゴンが週刊新潮に対して法的措置を取るというコメントを公表したことが話題となっていますが、T.Nゴン側がそうすべきと判断した記事の内容とはどのようなものだったのでしょう。週刊新潮が報道したビートたけし所属事務所・T.Nゴンについての記事内容をご紹介します。

週刊新潮がビートたけし所属事務所・T.Nゴンについて中傷記事を報道

週刊新潮が報道したビートたけし所属事務所・T.Nゴンに関する報道とは、ビートたけし本人と、たけし所属事務所・T.Nゴンを中傷する内容だったようです。関係者などのコメントを情報源としてまとめられたものだそうで、内容が真実であれば、確かにあまり良い印象を与えない情報でした。そんな週刊新潮が報道した、ビートたけしとたけし所属事務所・T.Nゴンへの中傷内容について、下記で詳しくご紹介します。

記事の内容①1.5倍のギャラ

週刊新潮が報道した、たけし所属事務所・T.Nゴンに関する報道内容の一つ目は、仕事を受けることで発生するギャラについてです。週刊新潮の記事の内容によれば、ビートたけしは、たけし所属事務所・T.Nゴン独立後すぐである2018年に、自身の出演料を1.5倍にするよう要求したとされています。先日元妻である北野幹子と離婚した際、多額の財産分与(100億~200億円)を行ったことが話題となりましたが、その額が事実であれば痛い出費であることに間違いはありません。

また、2019年空けてすぐの番組出演で「もうハンコを押すだけ」とコメントしていたことから、去年の中頃にはすでに離婚についての調停が行われていた可能性があります。もしかすると、そんな金銭的な点を加味したうえでの報道だったのかもしれません。

記事の内容②喫茶店の絵画

週刊新潮が報道した内容として、ビートたけし自身が描いた絵画に関する報道もありました。細かな問題ではありますが、銀座にある老舗喫茶店に飾られている、ビートたけし作の絵画を引き上げたいと通知した、というのが報道の内容です。この喫茶店経営者はビートたけしと良好な関係にあると言われていますが、旧知の仲であっても一方的に絵画の引き上げを通知するという行為は良くない、と指摘されているようです。

記事の内容③長年の関係者を遠ざけた

週刊新潮が報じた記事の内容として最後にご紹介するのが、長年一緒に仕事をしてきた関係者を遠ざけたというものです。記事内で遠ざけたと紹介されたのは、ヘアメイク担当と整体師であり、そのどちらもビートたけしと長い間共に仕事をしてきた人物なのだと言います。

また、前述した喫茶店の経営者に関しても同じことが言えるでしょう。つまり週刊新潮が記事で報じた内容とは、ビートたけしとビートたけし所属事務所・T.Nゴン関係者が、総じて長く付き合いのある関係者に対し、一方的な要求をしたり裏切るような行為を行ったりしたことが問題視されている、という内容でした。

週刊新潮の記事はデマ?ビートたけし所属事務所・T.Nゴンがコメント

大きく分けて3つの内容について記事にした週刊新潮ですが、そんな週刊新潮の報道に対し、2019年6月20日、ビートたけし所属事務所・T.Nゴンがコメントを発表しました。週刊新潮によって報道された記事の内容は真実なのでしょうか。ビートたけし所属事務所・T.Nゴン側のコメントと共に、詳しくご紹介致します。

親しい関係者とされた人物とは現在疎遠になっていた?

週刊新潮側が、情報源として発表したコメントには、テレビ朝日元プロデューサー皇氏のものがありました。人物が特定できてしまうだけの情報が公開されていたため、ビートたけし所属事務所・T.Nゴン側からもこれに関してははっきりとコメントがありました。

コメントによると、ビートたけしとテレビ朝日元プロデューサー皇氏とは、30年ほど疎遠になっており、現在はサウナに通った際、偶然顔を合わせる程度しか面識がないとコメントしています。また、報道後楽屋で出会った際にもコメントについて謝罪したそうですので、真実ではないとコメントしていました。

そもそも取材すらされていない情報も?

前述した、30年近く接点がない元プロデューサーの情報を記事にしていたというだけでも情報の信ぴょう性が疑われることでしょう。しかし、さらに驚くべきことに、ビートたけし所属事務所・T.Nゴン側は、残り2つの情報に関しては情報源まではっきりしていないとコメントしています。

ヘアメイク、整体師、喫茶店経営者は、どの人物も今現在、進行形で交流がある人物であり、どの人物も取材をされた覚えがないと答えたそうです。また、実際に取材に来ていたという人物も、聞かれたのは全く別の内容だったとコメントしており、ビートたけし所属事務所・T.Nゴン側は、実無根の情報であることを主張しています。

以前にもあった!ビートたけしの報道絡みのトラブルとは?

前述の通り、法的措置を取るというコメントのきっかけは、たけし所属事務所・T.Nゴンと週刊新潮の報道によるものでした。しかし、実は以前にも、ビートたけしは報道関係者や記者と大きなトラブルを起こしたことがあります。若い世代はあまり知らないかもしれませんが、世代が違えば知らない人はいないほどの大事件と呼べる事件でした。

その事件の名前は「フライデー襲撃事件(ビートたけし事件やたけし襲撃事件とも呼ばれる)」です。現在でも人々の記憶に残るフライデー襲撃事件とはどのような事件だったのでしょうか。事件の概要についてご紹介します。

当時の事件名はフライデー襲撃事件

フライデー襲撃事件とは、ビートたけし率いるたけし軍団が、フライデーを発行している講談社に乗り込み、暴れまわったという前代未聞の事件です。講談社に乗り込んだ理由は、この度の騒動とは違い、女性関連のものでした。当時、ビートたけしと不倫していた専門学生の女性が、記者の強引な取材によって怪我を負ったことでビートたけしが激怒してしまいます。

女性の怪我を知ったビートたけしはたけし軍団(総勢11名)で講談社に乗り込み、殴る蹴るの暴行や消化器を噴射するといった暴挙に及んでいます。結果、駆け付けた大塚署の警察官に取り押さえられるまで暴れまわり、住居侵入・器物損壊・暴行の容疑で逮捕されてしまいました。

不倫行為を行っていたことや事件後メディアへの露出を控えることがなかったことなどから、事件への批判はたけし軍団に集中したようですが、事件の判決を下した裁判官は、報道側にも苦言を呈しています。たけし所属事務所・T.Nゴンに関するこの度の報道を見ても分かる通り、現在でも「言論・出版の自由」を盾に様々な憶測を報道するメディアは数多くあります。

行き過ぎた報道は一人の人間の未来を変えることもあるため、真実のみを報道する社会が望まれているのではないでしょうか。

ビートたけし所属事務所は法的措置を取ることのみ公表している

ビートたけし所属事務所・T.Nゴンに関する、この度の報道から法的措置をとるというコメントまでを詳しくご紹介致しました。現段階では法的処置をとる、とコメントしただけであり、これから自体がどのように転ぶかは誰にもわかりません。また、この度の報道はデマの可能性が高そうに思えるかもしれませんが、嘘であるという確たる証拠もありません。今後の展開については、今後の報道に注目しましょう。

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2019-07-17 時点